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今日は【むち打ち対策の知識40】

３）ネックスクール（頚痛教室）・一時的な仕事の変更・リラクゼーション法・鍼治療は、症状が３週間以上持続しているＷＡＤ（むち打ち関連障害）患者の任意的補助手段として認められる。http://1.usa.gov/LYNegq

明確な根拠があるわけではありませんが、それほど大きなリスクがあるとは考えられないので、活動性を維持するアドバイスとともに行なわれれば許容できるだろうという勧告です。

今日は【むち打ち対策の知識39】

■【その他の治療】１）グレード１の患者には直ちに通常生活を再開するよう勧めるべきで、ネックスクール・仕事の変更・リラクゼーション法の適応はない。２）グレード２と３の患者にはできるだけ早く通常生活に戻るよう勇気づけるべき。http://1.usa.gov/LYNegq

腰痛疾患と同じようにむち打ち症も骨折や脱臼がなければ、痛みの許す範囲内で可能な限り早く日常生活に復帰することが治癒を促すということです。むち打ち症だからといって安静に寝ていてはいけないのです。

平成30年11月のお休み

11月10日（土）は勉強会出席の為お休みさせて頂きます。

日・祝休み 

11月3日（月）・23日（金）は祝日の為お休みさせて頂きます。

今日は【むち打ち対策の知識38】

５）どのグレードであってもＷＡＤ患者に向精神薬は勧められないが、急性期（3ヶ月以内）の不眠や緊張状態に対する補助手段として処方してもよい。慢性（３ヶ月以上）のＷＡＤ患者には抗不安剤と抗うつ剤を処方することができる。http://1.usa.gov/LYNegq

急性期の向精神薬とは抗不安剤や睡眠導入剤を指します。慢性期に入ると抗不安剤や抗うつ剤を用いてもかまわないという点では腰痛疾患とほぼ同じですね。

今日は【むち打ち対策の知識37】

３）グレード１と２のＷＡＤ（むち打ち関連障害）患者に麻薬系鎮痛剤を処方すべきではないが、激しい痛みのある急性期のグレード３患者に限れば一時的に処方することができる。４）急性期のＷＡＤ患者に筋弛緩剤を処方してはならない。http://1.usa.gov/LYNegq

ここでもう一度ＷＡＤのグレードを復習しておきましょう。【グレード１】頚部痛・凝り・圧痛のみで理学所見に異常なし。【グレード２】頚部の症状に加えて筋骨格系所見（可動域制限・圧痛点など）あり。【グレード３】頚部の症状に加えて神経学的所見（深部腱反射の低下や消失・筋力低下・知覚障害など）あり。【グレード４】頚部の症状に加えて骨折か脱臼あり。

今日は【むち打ち対策の知識36】

【薬物療法】１）グレード１のＷＡＤ患者にはいかなる薬物も処方してはならない。２）短期間であればグレード２と３のＷＡＤ患者に非麻薬系の鎮痛剤とＮＳＡＩＤを処方できるが、3週間を超えてはならず、副作用に注意する必要がある。http://1.usa.gov/LYNegq

むち打ち症で首が痛いんだから鎮痛剤ぐらいは処方していいだろうと考えがちですが、頚部痛・凝り・圧痛だけで理学所見に異常のないグレード１に処方してはいけないのです。薬に頼らなくても日にち薬がちゃんと治してくれます。

今日は【むち打ち対策の知識35】

【無菌水注射】トリガーポイントへの無菌水皮下注射は、通常生活への復帰を目指した活動性を促す補助手段としてグレード２のＷＡＤ（むち打ち関連障害）患者に用いることができる。http://1.usa.gov/LYNegq

さらなる追試は必要なものの、ＲＣＴ（ランダム化比較試験）でトリガーポイントへの無菌水皮下注射にわずかな有効性が確認されています。ですから日常生活を続ける指導の元で行なわれれば、選択肢のひとつとして許容できるということになります。

今日は【むち打ち対策の知識34】

４）髄腔内へのステロイド注射は重大な危険を伴うため、どのグレードであってもＷＡＤ（むち打ち関連障害）患者に対して行なうべきでない。http://1.usa.gov/LYNegq

これもトリガーポイント注射と同じです。危険性を示す報告はあっても、有効性を示す研究はひとつもないからです。

10月13日（土）は勉強会出席の為お休みさせて頂きます。

日・祝休み
10月8（月）祝日の為お休みさせて頂きます。

ご迷惑をお掛けしますがご了承くださいませ。

今日は【むち打ち対策の知識33】

■【ステロイド注射】１）ＷＡＤ（むち打ち関連障害）患者に関節内ステロイド注射は推奨できない。２）硬膜外ステロイド注射はグレード１と２に行なわれるべきでないが、グレード３で１ヶ月以上持続する神経症状には有効かもしれない。http://1.usa.gov/LYNegq

かもしれないという表現が目につくと思いますが、むち打ち症に関するＲＣＴ（ランダム化比較試験）はほとんど行なわれておらず、エビデンスが圧倒的に不足しているからなのです。